新建築基準法施行1981（昭和56）年以前に建てられた家屋は旧耐震基準であるため、震度6強の揺れに耐える設計とはなっていません。安心して生活するために、ご自宅が地震に対して耐えられるかどうかを診断し、状況に合わせて、耐震補強、耐震改修が必要です。
木造住宅の耐震性を高めるための具体的な対策をご説明いたします。
地震のとき、地盤は大きく揺れ、その上に建つ建物も大きく揺れます。軟弱な地盤や液状化しやすい地盤の上に建つ木造建物の場合、普通の地盤の建物よりも壁量を増やし、耐力壁を多くしましょう。
■良い地盤・悪い地盤
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- 良い地盤：
- 関東ローム層（赤土）程度の地盤による敷地
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- やや悪い：
- 深さ30cmよりも浅い軟弱地盤、埋め立て地、盛り土地で大規模な造成工事による敷地
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- 非常に悪い：
- 深さ30cmよりも深い軟弱地盤、低湿地、海・川・池・沼・水田等の新しい埋め立て地、および地盤の液状化の可能性のある敷地
平面がL型やコ型などの建物や、凹凸が多い複雑な平面形の建物では、突出部分と建物本体部分の剛性が異なります。そのため、それぞれの部分が地震時にばらばらに揺れ動いて両者の境界部分（入隅部）から壊れやすくなります。
建物の平面形はなるべく単純なものがよいとされています。
不整形の場合は、精密診断をして耐力壁の位置、壁量を検討し、取り付け金物を調査・検討します。
1階に12畳以上の大きな部屋や続き間をとると、柱や耐力壁の量が2階に比べて相対的に少なくなり、耐震性が低くなります。
吹き抜けなども、耐力壁が少なくなるため、耐震性が低下します。
12畳以上の大きな空間には注意が必要です。
屋根材を瓦ではなくストレート系の軽いものにして建物重量を軽くすることで、建物への地震力を減らすことができます。
重いピアノや書棚などを2階におくと、1階にかかる地震時の水平力が大きくなります。2階の床にのせる積載荷重が軽くなるような部屋の使い方・間取りにしましょう。
建物の外周および内部の要所でしかも各柱にかかる荷重がなるべく均等になるように配置します。
2階以上の建物の隅柱またはこれに準じる柱は、原則として通し柱とするか、接合部を金物等で補強して通し柱と同等以上の耐力がでるようにします。
柱に生じる引抜力に抵抗させるために、柱脚と土台とを金物で緊結することが重要です。また、筋かいの端部に金物を用いて補強することによって引張り筋かいとして効果を発揮させることができます。
さらに、建物に作用する地震力によって上部軸組が基礎からずり落ちるのを防止すると共に、耐力壁によって生じる引抜力を基礎に伝達するために、アンカーボルトを用いて土台と布基礎を緊結します。アンカーボルトは通常径M12(Zマーク表示品又はこれと同等以上)を用い、コンクリートへの埋め込み長さを25cm以上とします。
木造住宅では、建物に作用する水平方向からの力に抵抗させるために、筋かいや面材を用いた耐力壁を設けます。
特に、1981（昭和56）年以前の耐震基準に基づいて建てられた木造住宅は筋かいの不足などが指摘されており注意が必要です。
（1981（昭和56）年以降の新耐震設計基準による建物は、兵庫県南部地震（阪神・淡路大震災）においても被害は少なかったとされています）
耐力壁として、筋かいや面材を用いた耐力壁を設け、建築基準法施行第46条に規定されている、必要な量を絶対的に満たします。
※一般的には建築基準法の必要量より20%以上割増することがベストといわれています。
※必要量が満たされていない建物は建築基準法違反です。
地震力は階の重心に作用すると考えて良いでしょう。このため、建築物は水平方向に変形するほか剛心周りに回転します。重心と剛心との距離の大きい（偏心の大きい）建築物にあっては、部分的に過大な変形を強いられる部材が生じます。それらの部材の損傷により、その階の耐力が低下し、地震エネルギーの集中をまねくこととなります。偏心率とは、重心と剛心のへだたりのねじり抵抗に対する割合として定義され、その数値の大きい程、偏心の度合が大きくなります。言い換えると、偏心率の小さいほど耐力壁等の水平抵抗要素の平面的な偏りが少なく、地震に強いと言えます。
※2000（平成12）年の建築基準法改正において、木造住宅においては『偏心率は0.3以下であること』と規定されました。
2階が1階の上にのっている建物では、その重心（建物全体の重さの中心）と剛心（耐力壁の剛性の中心）との間にずれ（偏心）を生じやすくなります。このような建物が地震力を受けると、建物にねじれが生じ、建物が壊れるおそれがあります。このため、建物のずれ（偏心）を小さくしておきましょう。
耐力壁は、はり間方向、及びけた行方向に作用する地震力に対してそれぞれ安全であるように配置します。
日本建築防災協会、日本建築士会連合会編「わが家の耐震診断と補強方法」では、下図のように区分しており、上ほど耐震的であることを示しています。
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- ■隅角のすべてがＬ形壁
- 建物の角隅すべてに、はり間、けた行の両方向に壁が直角（Ｌ形）にある場合です。
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- ■隅角の一部が一方壁
- 建物の隅角のうち一部かまたは全部が、はり間、けた行方向どちらか一方にしか壁がない場合です。
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- ■一隅が両方とも開口
- 建物の隅角のうち１つでも、はり間、けた行両方向ともに壁がないものがある場合です。
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- ■一面が全開口
- 建物の四辺のうち一面だけに全く壁がない場合です。
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- ■二面が全面開口
- 建物の四辺のうち二面に全く壁のない場合です。
方角による耐力壁をバランスよく配置しましょう。
たとえば、南面におおきな開口を設ける場合、南面は北面に比べて耐力壁が少なくなり、耐力壁の配置が北側に偏ってしまいます。この場合もずれが生じ、地震力をうけた場合壊れやすくなります。
建物の耐震性には、耐久性も大きく影響します。木材が傷んでいれば、耐震性能も低くなってしまいます。建物の腐朽には、水分が大きく関係するため、建物の北側や外壁部分の湿気や雨漏り対策、台所や浴室といった水まわりの気対策として、耐朽性の高い材料や防腐措置、換気などを考慮します。
木材は蟻害を受けやすいため、蟻の種類に対応した木材や土壌の防蟻処理、構造上の進入阻止を講じます。
住宅の状態は千差万別で、耐震の対策も住宅によって異なります。お客様ご自身がご自宅の耐震状況を把握することが大切です。
少しでも不安に思うことがありましたら、まずはプロの診断士にご相談下さい。
耐震診断で家屋の現在の状況を把握して、耐震性も含めて今後どのような対策を取らなければならないかを丁寧にご説明いたします。
